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【帝京平成大学大学院健康科学研究科講師・小林直行氏】

2つ目は、『運動器疾患の保存療法のスペシャリスト』として参考となるテキストを再検討する時期にきているのではないかと思うことです。国家試験出題基準とされる全国柔道整復学校協会監修の柔道整復学では、修正が進んでいない思われる箇所やevidenceに欠ける記述が少なくありません。国家試験に出題されるということは最低限必要な知識のはずですから、その記述に誤りがあれば修正をしていく必要があるのではないかと思っています。柔道整復学が独自の学問だとしても、疾患は共通ですから、随時現代医療に則し改定をする必要性が考えられます。分裂膝蓋骨では先天的と思われていたものが、今日では後天的とわかってきましたので、早急に修正をするべきことだと思いますし、柔道整復師を前述したように『運動器疾患の保存療法のスペシャリスト』とするならば、膝関節脱臼などの記述は削除すべきと思います。参考までに2つ例を出しましたが、そのような箇所が多いように感じます。

柔道整復を学べる大学の学科が現在13学科になりましたが、大学では全国柔道整復学校協会に加盟していないため、講義に全国柔道整復学校協会監修が作成している教科書を用いていない大学は多いと思われます。全国柔道整復学校協会監修ではなく、ほかの医療職と同様に大学教員も含めた専門家が柔道整復に関連する成書や論文を吟味し、そして大学院で研究された新しい知見を加え、本当の意味での柔道整復学の本を執筆することが必要となるでしょう。さらに柔道整復師にしか理解できないような本であれば、今後柔道整復学は発展していかないと思いますので、保存療法のスペシャリストとして認められるような他業種が読んだとしても理解できるような内容とし、整復・固定に重点をおくのではなくリハビリテーションの内容まで詳細に記載していく必要が現在の社会には求められるでしょう。

3つ目は、教育体系です。運動器疾患の保存療法のスペシャリストとするのであれば講義時間が少なすぎるのではないでしょうか。柔道整復師法で3年以上の修了年数が指定されているため、3年で教育を行っていると思われますが、規定された時間数は1日3時間の講義を実施すると2年間で終わってしまう計算になります。ほかの医療職が4年制へと変化するなか、これでは専門職として十分な教育を受ける機会が少なくなります。これまでの柔道整復師は学生時代に研修を行ってきたため、学校に通いながら接骨院などで研修をすればその問題は解消されるとの声もありますが、ほかの医療職で資格のない状態で年間を通して研修をするものはありません。大学卒業の学生はすぐに使えないので採用したくないと整形外科クリニックの先生からお話を聞いたことがありますが、高等教育を受けてきた人材が使えないということは、臨床実習制度が機能していないことになります。臨床実習時間を増加させれば教育時間数も増加しますので、OSCEなどを導入し、その後、教育の一環として卒業までに2回程度臨床実習を行う制度を早急に確立すべきだと思います。臨床実習制度も開かれたものとし、学校付属の施術所で研修をするのではなく、外部を含めた様々な接骨院や整形外科で研修が行えるような環境を業界として考えていく時代だと思います。

また、評価をする際に超音波断層撮影やMRIの撮像を行うことについて他業種から問題視されることがありますが、それは教育体系のなかに含まれていないものを業務として行おうとしていることが大きな原因ではないでしょうか。診断技術が進歩した今日、徒手のみで評価を行うことは、柔道整復術が優れた技術だといっても患者様にとって不利益となるでしょう。柔道整復師の業務の1つとして超音波検査やMRI検査を撮像し評価することが必要であるならば、すべての柔道整復師養成施設でカリキュラムを追加し、学校教育として画像診断、撮像に関する講義を行っていく必要があるでしょう。体育系の大学で行われていることが、柔道整復の教育でできないはずがありません。

柔道整復師のすすむべき道ということで、私が思う『運動器疾患の保存療法のスペシャリスト』ということを書かせて頂きました。今後4年制への移行が加速するとともにカリキュラム内容が問われてくる時代に突入すると思います。柔道整復と鍼灸あるいは放射線技師などを同時に取得できるカリキュラムを検討するなど新しいことへの取り組みが柔道整復の可能性を広げていくのではないでしょうか。