日本超音波骨軟組織学会、超音波保険適用に向け全整連へ協力要請

2015.03.18トピック

平成27年3月11日、一般社団法人日本超音波骨軟組織学会（以下、JSBM）の山田直樹会長・田中和夫副会長は、東京都墨田区にある一般社団法人全国柔道整復師連合会（以下、全整連）を訪問し、超音波診断装置による検査料の保険適用認可のため、学会の活動支援ならびに関係省庁への働きかけを要請した。（※添付1）

柔道整復師の超音波診断装置の取り扱いについては、平成22年12月15日付で発出された厚生労働省事務連絡「施術所における柔道整復師による超音波画像診断装置の使用について」（※添付2）に、「柔道整復師が施術に関わる判断の参考とする超音波検査については、柔道整復の業務の中で行われていることもあり、柔道整復師が施術所において実施したとしても関係法令に反するものではないものと解している」との文言が付け加えられたことで、施術所内において超音波検査をすることは違法ではないと明言された。

全整連の田中威勢夫会長は〝柔道整復師の診断力を高めるには、今は超音波診断装置しかない。以前はレントゲンについても認可を求める動きがあったが、業界が団結できなかったために実現しなかった。レントゲンと同じ轍を踏まないためにも、超音波の必要性をもっと訴えて業界全体で取り組む必要がある〟とし、公益社団法人日本柔道整復師会とともに足並みを揃え、行政に働きかけていくことを約束した。

また田中会長は〝短期・中期・長期で計画を立てていくべきだ〟とし、短期的には全整連に所属する団体に呼びかけ、JSBMの講師派遣の下、講習を行っていくことを提案した。

JSBMの山田会長は〝超音波診断装置が普及するとなれば、ある程度の教育を受けたうえで使用していただきたい。機器に危険性がなくても、柔道整復師が誤った方法で使用することで誤診を招く可能性もある。学会として、柔道整復師が正しい認識の下で超音波診断装置を扱えるように導いていきたい〟と熱い想いを語った。

経験的医療と言われる柔道整復の効果を科学的根拠をもって証明するには、超音波診断装置が必須となるだろう。国民の信頼に応えるためにも超音波診断が保険適用として認められ、すべての柔道整復師が扱うことができるようになることを期待したい。