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『日本転倒予防学会第1回学術集会』開催

2014/10/16

2014年10月5日(日)、東京大学伊藤国際学術研究センター、赤門総合研究棟および経済学研究科棟において『日本転倒予防学会第1回学術集会』が開催され、運営スタッフを含め総勢636名が参加した。

日本転倒予防学会は、2004年にスタートした転倒予防医学研究会を前身とし、今年四月に発足。現在多職種多分野の専門家500名以上(2014年10月4日現在)が参加し、学際的な組織として歩み始めた。

武藤氏日本転倒予防学会第1回学術集会会長である武藤芳照氏は〝転倒予防は学術的な課題であると同時に、極めて重要な社会的な課題の一つであると理解している。我が国の不慮の事故の大きな原因は「転倒・転落死」であり、交通事故死の件数を上回っている。分野・領域を超えた多数の人々の知恵と力を結集した、機動力のある活動が求められている。日本転倒予防学会はその中核となって、学術的研究活動と社会的提言・行動を進めていきたい〟と挨拶を述べた。

 

特別講演

特別講演では、日本パラリンピアンズ協会会長を務める河合純一氏が登壇し、『夢への努力は今しかない!』と題した講演を行なった。

河合氏河合氏は〝例えば目が見えない人が時間を知りたい時、時計を見ることは出来ないが携帯の時刻読み上げ機能を利用したり、点字の時計を読んだり人に聞いたりして知ることができる。つまり時間を知るという目標を達成するために、目が見えないということが障害にはならないという発想の転換が重要〟として、障害に対してリハビリや医学の力でアプローチしていくと同時に、障害を障害と感じずに生活できる人間関係や社会、地域を作るために何ができるのかを考えるという新しい視点が必要と主張し、聴衆を惹きつけた。

河合氏は先天的な弱視であったが、15歳の時に網膜剥離により失明した。それでも将来の目標や夢を追い続け、水泳で1992年のバルセロナから2012年のロンドンパラリンピックの6大会に出場し、合計21個のメダルを獲得した。2020年に東京でのオリンピック・パラリンピック開催が決定したことについて〝日本には身体障害がある人は300万人、知的障害・精神障害がある人を含めると770万人と言われている。怪我を負っている人、妊娠中の人、高齢者等を含めると10人にひとりは何らかの不自由さを抱えている。この人口を考えると、パラリンピックこそ東京で開催される意義がある。より多くの人がこの問題に前向きに取り組むことが不可欠。パラリンピックでは皆、道具を使ったりそれぞれに出来ることを生かして活躍しており、意識の壁を乗り越えさせる大きなきっかけになると思う〟と述べた。

障害を他人事ではなく自分の身にもいつ起こるか分からないものと考えて、障害を持つ人も暮らしやすい環境を整備していくことの大切さを再認識させられ、また失ったものを引きずらずに自分の持っているものを最大限に生かして前向きに歩んでいく姿勢に感銘を受ける講演であった。

 

シンポジウム

シンポジウムは独立行政法人国立長寿医療研究センター研究所所長・鈴木隆雄氏と帝京大学整形外科主任教授・松下隆氏を座長とし、前半に『転倒事例から学ぶ転倒リスクと予防対策』をテーマとした以下6題が発表され、その内容を踏まえて後半で討論が行われた。


地域社会での高齢者の転倒

島田裕之
(独立行政法人国立長寿医療研究センター部長)

島田氏転倒は環境要因・身体要因・身体活動の3つの要因が重なった場合に生じる場合が多い。逆に言えばこれらの要因のどれか一つでも排除できれば転倒を予防できる可能性が上昇する。したがって転倒予防のためにはこれらの3要因を理解し、操作、改善可能な要因に働きかけることが重要となる。


転倒ラウンドから見えること―すべては患者安全のために―

宇高さとみ
(一般財団法人永瀬会松山市民病院看護師長)

宇高氏当院が転倒予防対策チームを結成して10年が経過した。転倒予防対策を講じているが、それでも転倒した際には多職種参加による転倒ラウンドを行い、中立的な見地で①医療・看護行為の過失の有無、②有害事象の発生、③前2者の因果関係について考察を深めている。

 
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