ビッグインタビュー：日体大総合研究所所長・医学博士　日本転倒予防学会理事長 武藤 芳照氏

2017.05.01インタビュー 特集

“人生の転倒予防”を基本理念に躍進する「日本転倒予防学会」。その理事長を務める武藤芳照氏は、崇高な志しを持って高所から広く深く社会を見渡しながら、目線はあくまでも低く、心優しく、言葉は平易、軽妙洒脱に富んでいる方である。
あらゆる場所における転倒予防が大事であるとして、薬品会社・医療機器関連会社をはじめ、交通機関、デパート・スーパー・コンビニ等々との協力と連携を呼びかけ、啓発活動及び拡充に余念がない。私たち国民が学ばなければならないことは何であるかをお聞きした。

転倒予防の啓発活動を通して、人々が生き甲斐を持って、幸せな生活ができることを願っています！

―まず日本転倒予防学会は、転倒予防医学研究会10年の活動を基盤にして平成26年4月に発足したとありますが、その設立の目的と背景等教えてください。

設立の目的は、学術的研究の推進と社会啓発活動の拡充の2つです。

第1点の学術研究活動の推進については、研究会時代も「転倒予防」という4文字をキーワードに、主に医学領域からの研究を続けてきましたが、それを更に推進していくというのが目的です。その場合、医学のみにとどまらず、研究会時代は「転倒予防医学研究会」という名称でしたが「日本転倒予防学会」という名称に変更して、医学の「医」を取っています。医を取ったから医学・医療を疎かにしたり軽んじているのではなく、医学・医療・介護・福祉を中心としつつも工学とか法律など様々な分野、あらゆる分野における転倒予防を学術的に研究を深め広めていこうということが第1の目的です。
従って研究会時代よりも遙かに幅広く、深く、推進していこうというのが主旨です。

2つ目の社会啓発活動の拡充というのは、研究会時代から様々な教育研修セミナー、転倒予防指導者の養成講座等をずっと続けており、社会全体における転倒予防の大切さや必要性、そして転倒予防の知恵を広めたいとして、転倒予防教室の実践をはじめ活動を実施してきました。
多くの学会・学術組織は、研究を中心にしていますので市民公開講座などは行いますが、社会啓発活動をメインに据えている学会はそれ程多くないと思います。

しかしながら当学会は最初から2つの目的を明確に提示し、社会啓発活動の推進にとどまらず、研究会時代も行ってきた拡充活動を更に拡げて多様な事業展開をしていこうということで、2つの目的を前面にハッキリと打ち出した訳です。

―サルコペニア予防に関するシンポジウムで、転倒・転落による事故死は、交通事故死よりも多いと講演でお話されていましたが、正直驚きました。国民が知らない事実だと思いますし、警鐘を鳴らしていただければと思います。

交通事故死よりも転倒・転落死が多いということを、知らない方はいっぱいいらっしゃると思います。やはり交通事故死のほうが多いに決まっていると考えている方が大勢います。
これについても学会発足にあたっていろんな資料を点検して、朝日新聞社会部の記者と学会発足前に記事を作りました。その記事を作っている時に統計表を見てグラフ化したところ、転倒・転落事故死が交通事故死よりも多いという衝撃的な事実が判明しまして、2014年3月にその記事が朝日新聞に掲載され、そこから皆に示すようになりました。勿論、統計データ自体はもっと以前から既にあった訳ですが、“交通事故死よりも転倒・転落死が多い”という観点で見ていなかったということだと思いますし、新たな観点というよりもそういうデータを掘り起こして社会に示したということです。
つまり、その意味するところは国や社会全体で取り組まなければならないということです。

現在、交通事故は過去の約40％に減少しておりますが、それには法律を変えて車の機械性能を上げ、安全機構を整えて、義務教育で交通安全キャンペーンを拡げ、更に地域社会でも自治体を中心として安全キャンペーンを繰り拡げた結果、40％に減らすことが出来ました。以前は1万5千件位あったものが6千件弱になったということですので、社会全体で取り組めば減らせると思います。事故というのはゼロには出来ないけれども、間違いなく減らせます。

転倒して悲しい思いをするご本人も家族も地域社会も国にとっても大変な損失で、もし40％に減らせることが出来るのであれば、予防的啓発活動は非常に重要であり、必要だということです。
もう1つ、今まではどちらかというと「転倒・骨折」という観点が中心で、結果として「寝たきり・要介護」、「骨粗鬆症予防」みたいなことはそれ自体間違っていませんし、重要なところではあるんですが、もっとシビアでもっと重篤な転倒死をきたすのは殆ど頭部外傷です。やはり頭の大怪我なのです。その致命的な頭の大怪我を如何に減らしていくかという観点をもっと打ちださなければいけないという風に思い起こした訳です。そういう意味であのグラフは、外に向けて衝撃的だっただけではなく、我々仲間の内向きにおいてもある種の刺激を与えてくれた事実だと思います。

知らないが故に予防対策を軽視したり、軽く扱って十分な実施をしなければ改善していきませんので、先ず事実を知ることが重要なんだと思います。

―転倒・転落・墜落等の定義の違いについて教えてください。用語の統一についてもお聞かせください。

いろいろな立場で、「転倒」の定義を出していると思います。ただし、社会啓発ということを考えた場合、或いは具体的な予防対策を講ずるにあたっては、多職種で取り組んでいる活動なので言葉の定義を明確化しないと同じ言葉を使っていても意味が違っていると混乱が生じますので、「共通言語」は重要です。

やはり東京消防庁が示している「転倒」・「転落」・「墜落」という明確な言葉の定義をみんなが知る必要があると思います。とりわけ医療・介護・保健・福祉の関係者はその言葉の定義を明確化することによって具体的な防止対策をより確かなかたちで進めることが出来ると思います。

学会というよりも寧ろ消防関係から自動的に流れていますが、必ずしもそれは保健・医療・福祉・介護の現場で活用されていませんでした。そういう意味では、言葉の定義を明確にしようという主張を伝えることが重要です。

―学会を構成する会員の方の職種が理学療法士、看護師、介護福祉士・介護予防指導士・介護職、健康運動指導士、医師、作業療法士、事務職となっておりますが、柔道整復師や鍼灸師の方は全く入られていないのでしょうか？今後この学会の方々だけでも在宅医療が可能になるように思われますが、多職種連携について武藤理事長のお考えをお聞かせください。

柔整の方も鍼灸按摩師の方も入っております。柔整の方は評議員の中にもおります。
神奈川県の転倒予防研究会の世話役の一人が柔整の人です。転倒予防指導士はどういう資格が良いとか悪いとかの判断は一切しておりません。多職種連携そのもので、無党派の学会で地域性、年代を超えて全く資格を持っていない方もいらっしゃいます。また、日本体育大学の保健医療学部には、整復医療の学部もあります。

柔整の方も鍼灸の方も本気で転倒予防に関わるのであればしっかりやって頂きたいと思いますが、“一人だけであまり頑張りすぎないように、みんなでやったほうがいいですよ”と、言っております。地域包括ケアシステムについては夫々の地域で関わっている転倒予防指導士、或いは医療機関の人たちは、その地域毎に連携してもらえれば良いかなと思っています。

―転倒予防の基本理念について教えてください。

東京厚生年金病院で転倒予防教室を12年やった時、データとして転倒は半分に、骨折は3分の1に減ることが分りました。しかし転倒予防教室に来ている高齢者の方達は、それが第一の目的ではないことが分かりました。

何を望んでいたかというと“生きる自信と希望が湧いてきた”という、言わば医療サイドでいうとQOLの話です。「QOLを向上させる」、「QOLを高める」ことが「転倒予防」というキーワードを介して、様々な取り組みがなされたり営なみが続けられたり、その結果として転倒を防ぎ骨折や頭の怪我を防ぎ、明るく元気に健やかに充実した日々を送ることが出来るということだと思います。

転倒予防だけで毎日生きている訳ではありませんので、転倒予防といのはあくまでも手段だと思います。生き甲斐を持って、笑顔で健やかに何時までも過ごすことが出来るための切っ掛けや目標の1つであって、もっと先にあるのは人生の転倒予防というか、「七転び八起き」「過福は糾える縄のごとし」「人間万事塞翁が馬」「涙の後には虹が出る」みたいなことが大事です。そこを押さえておかないと、骨の量が増えたから幸せとか、骨折の数が減ったから幸せといった話になってしまいます。

数字を抑えること自体はとても大事ですが、それが目的化しないような取り組みが重要だと思います。従って、基本理念は〝人生の転倒予防〟だと思います。

―転倒予防の現状と課題についても教えてください。

お蔭さまで会員の数は、現在1,100名を超えました。数は間違いなく徐々に増員しておりますが、47都道府県の地域差がまだまだありますので、色々な機会でセミナーや講習会、フォーラム等を開いて出来るだけいろんな地域で理解を深め、広める工夫と努力が必要であろうと考えています。

また転倒予防指導士の講習会を今年は2月に東京で、7月は京都で開催します。今400名あまりの指導士がおりますけれども、その人たちが更に増えて積極的な活動を各地域で行って頂きたい。いま地域への教育・啓発・人材育成をして頂くための教科書づくりを始めているところです。
人を育成するのが最大の教育なのでそれを更に充実しなければいけないと考えています。

また研究会時代からどうしてもスポンサーシップが医学・医療をフィールドとしている企業が中心になっています。それ自体は有難いことですし、徐々にいろんな他の分野の領域、花王とかテルモとか幅広い領域からの支援と協力と連携が増えてきています。多様な企業・団体・組織からの連携と支援、そして協力関係が得られると良いと思っています。

例えば、ホテル、飛行機会社、鉄道会社等と協力関係を結べると包括的な取り組みが可能です。つまり、あらゆる分野です。スーパーマーケット、セブンイレブン、ローソン、サンクス、イオン等々、フロアで転ぶ人は結構多くいらっしゃって鉄道の駅や空港のコンコース、ホームとか階段やバスの中、飛行機の乗り入れの際ということもありますのであらゆる分野・領域が現場です。できれば交通関係ともっと幅広く連携出来ると良いと思っております。結局、医療・介護・福祉領域以外の一般地域社会での生活の場面に関わる多彩な企業・団体・機関と連携・協力支援関係を得ることが大きな課題です。

最近、労働基準局、労基署からの依頼も結構あります。労災では転倒予防が最も重要な課題で、シニアが働く機会が増えた分だけ従業員の転倒・転落事故が結構多いのです。
いろいろなところと一緒に取り組むと面白いですし、学術的な課題も出てくるかもしれません。其処に「医」を外した価値が出てくると思っています。

―認知症の方々への転倒予防で特に配慮するところがありましたらお聞かせください。

以前2年程かけて、ベネッセスタイルケアの全国に数百ある施設の教科書づくりを手がけました。各施設に伺ってケースカンファレンスを開いて、いろいろ議論をしてその会社における職員向けの教科書を作りました。重要なことは「気づく力」と「見守る目」を養成するような職員研修プログラムが一番有効であるということです。

大事な点はそのプログラムを作る教育体制を整備し、実施するということですが、その中味については、どういう所で転んでいるか、どういう状況で転んでいるかということの事例検討会を開くことだと思います。その施設、その病院で転んでいる訳ですから、どういう場所で、どういう状態で転んだということを一人ではなく、みんなで現場に集まって検討して、転倒の原因について、その人の要因なのか、医療の方法或いは介護の方法が悪かったのか、また服装・履物・メガネ・ベッド・車椅子等、そういった環境要因が悪かったのか。それとも職員の資質が低かったのか、教育体制が十分じゃなかったのか、人員体制に不備があったのか、施設の管理体制が悪かったのか等、頻繁に転倒する人の要因分析を行います。

そうすると個別的な原因とどの人にも起こる共通の原因が見えてきますので、改善出来ることは改善します。やはり事例から学ぶことだと思います。いくら認知症のプロフェッショナルが居ても、ゼロには出来ません。それでも頻繁に転倒する人、或いは重篤な怪我にまで至った人の事例をしっかりみんなで分析をして、要因が何であったかを把握することが出来れば、その施設における認知症高齢者の転倒・転落防止対策を具体的に講じることが可能になります。

つまり、ゼロには出来ないけれども2分の1とか3分の1に減らすことは出来ます。教科書的な知識も勿論大切ですが、現場の事例から学ぶことだと思います。

―本誌は柔道整復師さんがお読みになる雑誌であり、柔道整復師はいわゆるトレーナー的要素の強い集団ですが、柔道整復師に関して武藤理事長のお考えをお聞かせください。

柔道整復師の方というのは、スポーツの指導者と医療従事者の融合だと思うのです。だから柔道整復師は両方の良さを融合している筈です。柔道というスポーツ武道を体験し、その長所と特性を十分に理解し体現できる人だと思います。一方で、医療従事者であることも間違いありません。しかも開業権を持っていますので、非常に恵まれた立場です。

「名倉の骨接ぎ」といって江戸期からありましたが、東京厚生年金病院の初代院長は、その「名倉の骨接ぎ」の末裔の方でした。名古屋大学の整形外科の教授で、そのご縁で我々は東京厚生年金病院に来ていましたので、柔整のいわば孫弟子だった訳です。

また、私は東大から日本体育大学に来た最初の年の2013年度は1年間、日体柔整で授業を週4コマ教えていました。そういった経験から言えることとしては、柔整の方々は、もう少し幅広く視野をとって多様な人たちと交流することが大切なのではないでしょうか。内向きに囲ってしまっていて割と狭い。他者から批判されたり批難されるのは嫌だという風に感じます。

スポーツマン・スポーツウーマンの歴史があると同時に医療従事者という生命と健康を大切にする基本姿勢を持っている筈で、両方合わせたら素晴らしい人材の筈です。しかしながら、やや視野が狭いなって思います。内向きで喧嘩している人たちも少なからず存知あげています。

もう1つはコンプライアンスの意識の欠如です。法律や法規、社会にある決まりを誠実に守るという姿勢も必要です。医者の中でも医道審議会にかかるような悪いことをする人も確かにおります。整形外科のメンバーで、中には柔整のことで相当激昂している人もいます。

イレギュラーな診療報酬を受けとるようなことを行っていて、その1点をもって柔整に対して酷く嫌悪感を持っている医療従事者がいる訳です。しかし、それはアンフェアであって、どの職種にも悪い人間はおりますが、柔整がこれだけ言われているにも関わらず、今だに同じようなことをやっている人も居ますので、其処のところが業界としてコンプライアンスの教育体制を整える必要があると思います。
何故なら、それは社会的信頼を失うからです。それが1点です。あと1つは、子供への教育・指導をキチッと行うのが良いと思います。対象を子供にして、其処に重点を置くのが良いと思います。幼稚園や小学校低学年の子供達の外遊びや運動遊びの指導をする中で、小さな怪我を通して大きな怪我を防ぐ手立てを学んだり、上手い転び方を身に付けていくことが大切です。

柔道は、最初に受け身から入る訳ですから、転び方を上手く覚えることが大事で、そういうことを子供の遊びを通して学ぶような機会と場を提供する等、柔道の面白さを伝えるのではなく柔道のエッセンスである体の身のこなし方や自分の身の守り方を面白く伝えることが大事です。
子供への運動遊び・外遊びを通した健全な心身の育成を地域の子供たちに教育することだと思います。つまり医療従事者として、スポーツのプロフェッショナルとして、そういう教育活動を通して地域の社会的信頼を得ることです。また高齢者への運動指導も同じです。直ぐに商売にしなくてはいけないのではなく地道な社会貢献的な活動が積み重なって初めて信頼が得られると思います。

そういう活動を地道に続けていると当然学校の教員、或いは教育委員会のメンバー、体協のメンバーやスポーツ少年団のメンバー達との交流が拡がるでしょうし、幼稚園・保育園の先生とも交流が深まるでしょう。同様に地域の老人クラブや高齢者の組織とも繋がるでしょうし、そういう取り組みの積み重ねの中で〝あの人たちやっぱり良い人たちだね、流石プロフェッショナルだよ〟という評価があって初めて地域包括ケア参入にあたって、首長に要望を出した時に、〝これだけ地域のために貢献していただいているなら〟ということだと思います。

―武藤理事長は東京厚生年金病院整形外科医長を経て東京大学教育学部に長期にわたり籍を置かれ、東京大学副学長まで務められ、またロサンゼルス、ソウル、バルセロナオリンピックに水泳チームドクターとして帯同されていらっしゃいますが、2020東京オリンピック、パラリンピックに対する思い、また国民が留意しておくことなどがありましたら聞かせてください。

今の立場で2020年の東京オリンピック・パラリンピックに関係していることは幾つかありますが、大会運営そのものに対しては、我々の次の世代が中心に動いていますから、其処はお任せです。

いま長野県東御市の湯の丸高原に複合的なスポーツの高所トレーニング施設を建設するということで、長野県知事や国会議員も連携して、鈴木大地君が水泳連盟の会長時代から取り組んでおります。2020年に間に合わなくてもその高所トレーニング施設を創ることで次のオリンピック選手だけではなく幅広い競技水泳、或いはマスターズの水泳人達への施設づくりに結びつけられればというコンセプトで進めています。

あと1つは、スポーツコンプライアンス教育です。先程は柔整のコンプライアンス教育を述べましたが、スポーツ界も不祥事が結構続いています。従ってコンプライアンス意識を醸成するような教育体制の整備を行うとして、新たな組織づくりをみんなで手掛けています。これについては、IOCが東京に求めている重要条件が40項目ありますが、その内の1つが「コンプライアンスの徹底」です。
それを具現化するような組織づくりを進めています。更に言えば、パラリンピックに出場する障害のあるアスリート、或いは障害者がスポーツをしていることへの支援を拡げています。

全体としては、所謂スカイツリー型のスポーツ構造ではなく、富士山型のスポーツ構造を東京オリンピック・パラリンピックを介して日本に植え付けられるような意識づけが重要であり、それが私の役割であると思っています。障害があるないに関わらず、性別・年代に関係なくスポーツの楽しさとスポーツの価値を知って、それを底辺で拡げていく。安全で合理的なスポーツの普及を介して、順番に積み上げていくと結果として富士山のような高みのある競技力が生まれるでしょう。しかも底辺はしっかりしています。

スカイツリー型だと進む速度は早いけれども、ピサの斜塔のように最後は傾いてしまいます。それは、何所の国でもやってきたある種の競技力向上事業ではありますが、2度目の東京五輪なので、そういう意味では底辺を広げたバランスの良いスポーツ構造の育成、それを社会全体に根付かせることが、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの役割ではないでしょうか。