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これだけは知っておいて【第16回:現場から「変わる」】

2016/02/01

明治国際医療大学 教授 長尾 淳彦

いま我々柔道整復師が考え行わなければならないことは「変化」することです。

臨床の現場から「良き変化」のために行動しなければなりません。そして、その変化は患者さんのニーズ、デマンドに沿ったものでなければなりません。自分勝手な行動は慎まなければなりません。

全国に6万か所の接骨院があり、いわゆる院名も医療職である接骨院とは思えないようなところもあります。骨盤矯正・小顔つくり・不妊治療などの広告も見受けられます。

接骨院って何をする処?柔道整復師って何をする人?本当に国民に理解してもらっているのかを検証しなければなりません。支払側の保険者にも行政の人達にも「柔道整復」を理解してもらわなくてはなりません。柔道整復師側がそのような真摯な態度で広報、告知をしてきたかというと甚だ疑問です。

いまこそ、柔道整復師のidentity を問われるところです。

地域の「ほねつぎ」、地域の「よき相談役」として根付き育てていただいた柔道整復です。 「変化」もその脈絡に沿って行わなくてはなりません。

 

そうしたことを念頭に置き、2016年の優先課題は

「柔道整復師の資格による働き場所の拡充」
「ガバナンスが利き、着実に法令遵守できる組織体の構築」

が挙げられます。

「柔道整復師の資格による働き場所の拡充」は地域包括ケアシステムにおける人的資源として柔道整復師を活用していただく働き掛けを自治体に今までにも増して行うことが大切です。これは機能訓練指導員のみならず、柔道整復師の業である骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷の患者さんを在宅にて診ることも含んでいます。ほかにも我々が出来ることは沢山あります。

「ガバナンスが利き、着実に法令遵守できる組織体の構築」については組織率50%以上が目標です。全国の施術所の50%は3万施術所です。この1年間での達成は無理でしょうが、決して難しい数字だとは思っていません。組織として、法令遵守、組織統制を就業柔道整復師にきちんと伝えるためには組織率50%が最低ラインです。このような目標の中、公益社団法人日本柔道整復師会を中心とした組織体の構築が急務です。

 

柔道整復師が国民のために本当に何が出来るのかを今一度問い直し、現場から「よき変化」をしていきたいと考えております。

新年を迎え気持ち新たにこのような業務に邁進いたします。

柔道整復師に掛かられる患者様の健康とご多幸を祈念しますとともに関係各位の皆様の一層のご協力とご支援を切にお願いいたします。

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